コラム堀内一三

~粥川善洋の四方山コラム~

1月5日(日) あなたはだあれ  -スポーツ - プロ野球-

g471.jpg  三年間の日本製糸による命名権の契約満了となった宮城球場は楽天の事実上の自己競落に落ち着いたが、球団と一気通貫という点ではソフトバンクのYahoo!ドームと、また敢えて伸び悩む電子書籍の楽天koboの名を用いたのは、嘗て福岡野球会社のスポンサーとなった廣済堂が買収直後のクラウンガスライターをライオンズに冠したのと同じ観点が伺えよう。
 コンサート会場として名高い渋谷公会堂がC.C.レモンホールに改められた様に、余りに唐突で却って商品の遡求効果にマイナスではないかと疑われる様なケースを除けば、当該ハコ物自体の知名度向上の為にもネーミング・ライツという手法は決して排除されるものではない。
 一方で一軍球団名に限っては例外とする現行の野球機構の解釈に賛成するのは、先頃増補改訂版が箱詰め三巻セットにて刊行された綱島理友氏の「日本プロ野球ユニフォーム大図鑑」に諄い迄に再三記された「球団は企業名でなく地域名を名乗るべし」との主張とは全く異なる論理に基づいている。
 即ち球団は公器であるが故にその経営母体の公序良俗に照らしての明朗性が求められる。詰まり改名時のベイスターズの如くにマルハ、TBS、ニッポン放送の三社合弁でありながら単に横浜を名乗る方が寧ろ親会社の存在を隠蔽し得る隠れ蓑ともなり、公器に相応しくない企業の介在を許しかねないという点で疑問が残り、経営母体と球団名を一体とする野球協約を盾に近鉄の命名権募集を葬りさった渡邉現読売会長の裁定は理に叶っていたのではないか。
 更に言えばオリックス二軍のサーパスからの回帰や、今般の宮城球場の本拠地球団との同一性への帰着も、勿論ネーミング・ライツ自体の広告効果の限界という経済的要因に基づくものであったとしても、結局は経営と呼称の一体たる要請に倣う帰着となっている。
 大山鳴動して漸く落ち着いてきたということか。

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